学費
入学金・授業料など
初年度
入学手続時
入学金 250,000 円
前期納入金（4月末）
前期授業料 300,000 円
前期実習実験費 90,000 円
施設設備費 300,000 円
後期納入金（9月末）
後期授業料 300,000 円
後期実習実験費 90,000 円
学年計
1,330,000 円
2学年
前期納入金（4月末）
前期授業料 300,000 円
前期実習実験費 90,000 円
後期納入金（9月末）
後期授業料 300,000 円
後期実習実験費 90,000 円
学年計
780,000 円
3学年
前期納入金（4月末）
前期授業料 300,000 円
前期実習実験費 90,000 円
後期納入金（9月末）
後期授業料 300,000 円
後期実習実験費 90,000 円
学年計
780,000 円
3年間合計：2,890,000円
学費奨学金制度を利用し
働きながら学べる！
慈誠会のグループ病院で准看護師として
勤務し、 母体病院の奨学金制度を
利用すれば入学金・
授業料・実習実験費・
施設設備費の
全額を支払うことができます。
慈誠会職員の子供向けの保育園が駅チカにあるので利用しています。看護師の資格取得にあたり、生活面での不安がありましたが、福利厚生が充実しているので不安が軽減されています。卒業後も継続勤務して、奨学金の返済免除を受けるつもりです。
慈誠会のグループ病院以外の病院で働けきながら学べるという選択肢があるのも魅力です！上京して生活するのはなにかと費用がかかるのではと心配でしたが、給付金制度が利用できたので安心でした。
入学前の正職員勤務経験を活かし、専門実践教育訓練給付金・教育訓練支援給付金を受給することができました。
給付金のおかげで在学中の学費・生活費の大半を賄うことができました。
不足分は公的奨学金を利用し、在学中は勤務をせず、学業に専念することができました。
奨学金制度のご案内
医療法人社団慈誠会修学資金
当校の設立母体：
医療法人社団慈誠会の奨学金です。
慈誠会グループの病院に勤務することで３年間に必要な学納金２８９万円がすべて貸与され、生活費は勤務による収入でまかなうことができます。
対象者
当校の学生で、慈誠会グループに勤務する職員（パート勤務を含む）が対象となります。入学と同時に、慈誠会グループに就職される方も対象となります。東京都や日本学生支援機構の奨学金を受ける方や公的給付金を受ける方の併用も可能です。
貸与金額
３年間で２８９万円を上限として、無利息の貸与を受けることができます。
※学納金（入学金、施設設備費、授業料、実験実習費）が３年間で２８９万円です。教科書代、実習服・靴、業者模試、交通費等の費用は、別途必要となります。
在学中の収入
正職員として学生の所定勤務を行うと、３年間で約６８０万円の収入が得られます。
※学生の所定勤務：在学中は通常の正職員の所定勤務時間より少ない勤務時間となります。
※社会保険、有給休暇、寮等の処遇は、通常の正職員に準じます。
※２学年の後半から実習に入り、勤務時間が少なくなり収入が減少しますので、１学年時から計画的な生活が必要です。
パート勤務の場合には、経験や勤務日時等によって、時給も異なり、収入も変わってきますので、個別にご相談ください。
返済および一部返済免除
学校卒業後、引き続き慈誠会グループの看護師正職員として勤務することによって、半年につき３０万円、最大３年間の継続勤務で１８０万円の返済が免除されます。なお、貸与総額から免除予定額を差し引いた残額については、一括払い又は分割払い(最長３年)で返済していただきます。
東京都看護師等修学資金
東京都の奨学金制度です。
卒業後、都内で看護師として勤務しようとしている方に無利息で奨学金を貸与し、修学を支援する制度です。一定の要件を満たすことで奨学金の一部または全部の返還が免除されます。
| 貸与月額 | 返済免除金額 | ||
| 都内5年 従事 | 指定施設 5年従事 | 指定施設 7年従事 | |
| 25,000 | 25,000貸与月額 | ||
| 50,000 | 50,000貸与月額 | ||
| 75,000 | 75,000貸与月額 | ||
| 100,000 | |||
※指定施設：200床未満の病院、病床数の80％以上が精神科の病院、診療所、介護老人保健施設など
詳細はホームページ東京都保健医療局看護師等修学資金貸与事業をご覧ください。
日本学生支援機構奨学金
独立行政法人日本学生支援機構JASSOの奨学金制度です。
貸与型
| 利息 | 貸与月額 | 返還 | |
| 第一種 奨学金 | 無利息 | ２～６万円 (最大3年で216万円) | 第一種奨学金、第二種奨学金いずれも必ず返還していただきます。 |
| 第二種 奨学金 | 年利３％を上限とする利息付 | ２～１２万円 (最大3年で432万円) |
給付型
給付型奨学金は返済義務のない奨学金です。Ⅱ－03をご覧ください。
貸与型、給付型ともに申込には家計、学力、人物等の申込基準があります。
申込
◎Ⅰの01～03は、入学後に当校を通じて申し込みます。
詳細はホームページ日本学生支援機構奨学金情報をご覧ください。
給付金制度のご案内
専門実践教育訓練給付金
雇用保険２年以上加入者必見!!
当校への入学予定の方、これから受験をお考えの方で、雇用保険の加入歴が2年以上ある方は、ぜひ「専門実践教育訓練給付金」をご検討ください。
当校へ入学し、「専門実践教育訓練給付金」を受給した場合、最大で１６８万円の給付を受けることができます。
受給資格
ａ．以前に教育訓練給付の支給を受けたことがない（※）
ｂ．雇用保険に2年以上加入し、2024年4月1日以降勤務予定の方、または離職日が2023年4月1日以後の方
※以前に教育訓練給付の支給を受けたことがある方は別途ご相談ください。
受給資格の確認は、お住まいの住居所を管轄するハローワーク（公共職業安定所）で照会することができます。（専門実践教育訓練給付金の支給要件照会）
受給予定金額（当校の場合）
| 第１学年 | 第2学年 | 第3学年 | 合計 | |
| 受給予定金額 | 400,000円 | 390,000円 | 390,000円 | 1,180,000円 |
| 専門実践教育訓練の修了後 | ー | ー | ー | 500,000円 |
| 受給予定金額合計 | ー | ー | ー | 1,680,000円 |
教育訓練支援給付金
上記、専門実践教育訓練給付金を受ける方で、下記要件に該当する方は、01に加えて教育訓練支援給付金を受けることができます。
受給資格
上記、専門実践教育訓練給付金の受給資格者であり、かつ、
c．受給資格確認時に、離職している方
d．2024年4月1日以降も失業状態にある方
e．2024年4月1日時点で45歳未満の方
受給予定金額
離職直前6ヶ月間に支払われた平均日額（賃金日額）をベースに算出されますので、個人によって異なります。
受給日額＝失業手当（賃金日額× 80～45％）× 80％
≪ 例 ≫
35歳 離職前6ヶ月の賃金合計150万円(一ヶ月あたり25万円)の場合…
｢教育訓練支援給付金｣の給付額は1ヶ月あたり約13.4万円、3年間で約480万円となります。
受給期間
2024年4月1日～2027年3月31日、ただし、失業手当の待機期間、給付期間、給付制限期間は、教育訓練支援給付金の
支給を受けることはできません。
専門実践教育訓練給付金・
教育訓練支援給付金の申請手続きについて
申請の手続きは、受講開始日の1ヶ月前までに完了する必要があります。
当校の受講開始日は、入学年の4月1日です。遅くとも2月初旬には申請手続きを始めてください。
ハローワークへの申請期限：2024年2月28日まで
詳細はホームページ厚生労働省教育訓練給付制度またはハローワーク教育訓練給付制度をご覧ください。
高等教育修学支援新制度
令和２年４月にスタートした制度で、対象として認定された学校において、所定の要件を満たす学生に対して、「入学金、授業料の減免」と「給付型奨学金の支給」の２つの支援が行われるものです。
・当校は、当制度の対象校として認定されています。（２０１９年9月～認定）
支援対象者の要件
高等学校(等)を卒業して２年の間までに進学した方(＊1)で、学業成績・学習意欲の要件を満たし、住民税非課税世帯及び それに準ずる世帯の学生が対象となります。また、世帯収入によって、減免および給付の金額が区分されます。(＊2)
※1. 当校へ2024年4月入学する場合の卒業年度要件
ａ．高等学校衛生看護科を2022年3月、2023年3月に卒業した方、2024年3月卒業見込みの方
ｂ．高等学校を2022年3月に卒業し、准看護学校を2024年3月卒業見込みの方
ｃ．高卒認定試験合格者の方は、制度をご確認いただくか個別にご相談ください。
※2. 世帯収入要件
ご自身が対象となるかどうかを知るには、世帯の構成・収入を確認のうえ、日本学生支援機構の「進学資金シミュレーター」をお試しください。
詳細はホームページ日本学生支援機構進学資金シミュレーターをご覧ください。
学費の減免
上限額（住民税非課税世帯、自宅外から通学の場合）
| 入学金 | 授業料 (年間) | |
| 減免金額 | 約16万円 | 約59万円 |
・住民税非課税に準ずる世帯の場合、上記の２／３または１／３
給付型奨学金
上限額（住民税非課税世帯、自宅外から通学の場合）
| 月額 | 年間 | |
| 給付型奨学金 | 75,800円 | 909,600円 |
・住民税非課税に準ずる世帯の場合、上記の２／３または１／３
詳細はホームページ日本学生支援機構給付奨学金(返済不要)をご覧ください。
●申請の手続きは、入学後（4月）速やかに行う必要があります。
また、現在、高等学校もしくは准看護学校に在学中の方は、在学校を通じて申請する（予約申請）ことができ、進学後の手続きがスムーズになります。予約申請については、在学校の窓口でご確認ください。
詳細はホームページ文部科学省高等教育修学支援新制度をご覧ください。
申込
◎予約申請は、在学校を通じて、4月入学後の申請は当校を通じて申し込みます。
高等職業訓練促進給付金
ひとり親家庭の母親または父親の方
母子家庭の母又は父子家庭の父が看護師や介護福祉士等の資格取得のため、２年以上養成機関で修業する場合に、修業期間中の生活の負担軽減のために、高等職業訓練促進給付金が支給されるとともに、入学時の負担軽減のため、高等職業訓練修了支援給付金が支給されます。
受給資格
20歳未満のお子さんを養育している母子家庭の母又は父子家庭の父で、次の①～③すべての要件を満たす方が対象者となります。
①児童扶養手当の支給を受けている、又は、同様の所得水準の方。
②2年以上の養成機関において一定期間のカリキュラムを修業し、対象資格の取得が見込まれる方。
③過去にこの促進費を受給したことのない方等。
受給金額
| 高等職業訓練 促進給付金 | 高等職業訓練 修了支援給付金 | |
| 住民税 非課税世帯 | 月額 100,000円 (3年間で360万円) | 修了後 50,000円 |
| 住民税 課税世帯 | 月額 70,500円 (3年間で253.8万円) | 修了後 25,000円 |
受給の対象であるかの確認及び申請の手続き等については、お住まいの自治体（区役所、市役所等）窓口／福祉事務所等にご確認ください。
申請の手続きは、入学後（4月）速やかに行う必要がありますので、お早めにご準備ください。
上記の対象者には、別途、入学金の支払いに活用可能な「ひとり親家庭への支援貸付金事業」を実施している自治体があります。（事業の名称は自治体によって異なる場合があります。）必要に応じて、併せて自治体（区役所、市役所等）窓口／福祉事務所等にご相談ください。
詳細はホームページ厚生労働省高等職業訓練促進給付金をご覧ください。
申込
◎申込者が入学後に直接、自治体窓口に申し込みます。
教育ローンのご案内
教育一般貸付（国の教育ローン）
日本政策金融公庫の教育ローンです。
融資額は、一括で最大350万円です。
入学前に融資を受けることができます。（入学金等に活用可）ただし、融資を受けた翌月から返済を始めなくてはなりません。
詳細はホームページ日本政策金融公庫教育一般貸付をご覧ください。
申込
申込者が直接、日本政策金融公庫に申し込みます。
説明会・個別見学
